オウンドメディアとは?事例から分かる自社Webメディアの存在意義

オウンドメディアとは、消費者に対して発信する自社情報媒体すべてを指しますが、Webマーケティングの領域においてはブログやポータルサイトなどの情報ストック型Webメディアを意味します。

オウンドメディアの位置づけと顧客獲得の仕組み
▲オウンドメディアは検索エンジン、SNS、広告からアクセスを集め、見込み客育成を行う中継地点の役割をもつ

オウンドメディアとは

オウンドメディアとは、自社が所有するWebメディアを意味します。

アーンドメディア・ペイドメディアと合わせて「トリプルメディア」と呼ばれる、マーケティング戦略に用いられるメディアを3種類に分類した概念のひとつです。

トリプルメディアは、それぞれ

オウンドメディア=自社が所有する

アーンドメディア=SNSなどで自然拡散する

ペイドメディア =広告費を支払って掲載する

という性質を持っています。

オウンドメディアの特徴は、自社で管理・運営を行うため、発信する情報を自社でコントロールすることができる点です。

マーケティング戦略に合わせて、見込み顧客やファンに向けて適切な情報を提供することができます。

また、インターネットやSNSの普及・多様化によって、企業と顧客のコミュニケーションにはさまざまな形式ができました。

 多様化するコミュニケーションにおいて、オウンドメディアはアーンドメディア・ペイドメディアを補完し、相乗効果を生み出すことができます。 
トリプルメディアとは
▲トリプルメディアの内訳とオウンド、アーンド、ペイドメディアの連携

アーンドメディアは発信内容が顧客にゆだねられているため、内容を自社でコントロールすることができません。しかし、オウンドメディアよりも顧客同士や自社と顧客間のコミュニケーションに長けています。

ペイドメディアは広告のスペースや文字数に制限があるので、伝えたいメッセージをすべて伝えきることはできません。しかし、オウンドメディアよりも多くの人に認知される影響力を持っています。

トリプルメディアにはそれぞれに役割があり、強みと弱みを補完し合うことで、相乗効果を生み出すことができます。

トリプルメディアのそれぞれの役割については「>トリプルメディアとはオウンド,アーンド,ペイド3種のメディア」を参考にしてください。

オウンドメディアが注目されるようになった2つの理由

オウンドメディアが注目されるようになったのには、2つの理由があります。

1.広告費の削減

オウンドメディアは広告費の削減手段として注目されています。

国内のインターネット広告媒体費は

2010年 6,077億円

2018年 1兆4,480億円

(引用:>日本の広告費|電通)

と、年々高騰していて、今後も高騰を続けると予想されています。

従来のマーケティング戦略では、リスティング広告やバナー広告といったインターネット広告や、新聞広告・テレビCMなどのペイドメディアが売上を伸ばす有力な手段でした。

しかし現在では、顧客とのコミュニケーションの接点が多様化したため、そのすべてで広告を出稿するには、予算がいくらあっても足りません。

競合他社よりも少しでも露出を多くするには、単純に他社よりも費用をかける必要があるからです。

約3割の企業が500万円以上をWeb広告費に充てているという調査結果もありますが、従来のマーケティング戦略のまま、費用削減をすると売上も落ちてしまいます。

(引用:>リスティング広告とは?平均費用、キーワードの選定、平均数値などまとめました!|エムタメ

その点、オウンドメディアは自社で構築・運用をすると1万円以下で可能です。

ペイドメディアに比べて断然安く、顧客へのアピールをすることができます。

また、コンテンツをストックできるので、たとえ更新が止まったとしても顧客へのアピールを続けることができます。

過去のコンテンツであっても、掲載されている情報が顧客から求められ続ける限りは検索やSNS経由で読まれるからです。

 オウンドメディアを運用することで、低価格で顧客を生み出すコンテンツという資産をストックすることができます。 

2.ブランディング効果

オウンドメディアにはブランドイメージを刷り込む効果があります。

ブランディングが成功すると、iPhoneのように例え販売金額を上げても、顧客に選んでもらえるようになります。

オウンドメディアでのブランディングは、専門性の高いコンテンツをストックしていくことで、顧客が繰り返し訪問し、成果を出していきます。

顧客に「このサイトは役に立つ情報を提供してくれる」と認識されることで、サイト、そして自社への信用度が増していきます。

また、コンテンツを通じて自社のメッセージを伝えることで、自社への共感や企業理解も期待できます。

顧客の「ファン」化に成功すると、商品やサービスの販売に「売り込み」は不要です。オウンドメディアで作られた信頼感によって、顧客は自社の商品・サービスを選択してくれるようになります。

競合他社と比較検討されにくくなったり、継続発注をもらいやすくなるなど、 ファンを作ることで売り上げの増加が期待できます。 

オウンドメディアの事例

しっかりと目的を定め、運用に成功しているオウンドメディアの事例を3つ紹介します。

レッドブル・ジャパン

(引用|>レッドブル・ジャパン

レッドブル・ジャパンの公式サイトでは、スポンサーをしているスポーツの大会やアスリートに関するコンテンツを掲載しています。

商品の紹介は最小限にとどめ、レッドブルの企業理念や商品のイメージ構築を目的としています。

mercan(メルカン)

(引用|>mercan(メルカン)

「mercan(メルカン)」はフリマアプリ「メルカリ」を運営する株式会社メルカリのオウンドメディアです。

メルカリの会社としてのカルチャーや、社員の人柄が伝わるようなコンテンツを掲載しています。

メルカンの運用によって、一般の顧客が会社自体のファンになってくれるだけでなく、就職希望者に社内の雰囲気などを伝えることができるため、カルチャーマッチする人材を採用できるという特徴があります。

北欧、暮らしの道具店

(引用|>北欧、暮らしの道具店

「北欧、暮らしの道具店」は株式会社クラシコムが運用するオウンドメディアです。

ECサイトでもありながら、スタッフの商品使用レビューやメイク・ファッションに関するコンテンツを掲載しています。

まだ商品を買う気がない人に商品のイメージを持ってもらい購買意欲を高めることを目的にしています。

しっかりとした目的の設定は、オウンドメディア成功の鍵になっています。

やみくもにコンテンツを作成するだけでは、顧客の信頼を得ることやファン化を期待することはできません。

目的に沿ったオウンドメディア運用で顧客をファンにする

質の低いコンテンツでは検索流入が少なくなるため、オウンドメディアの特徴である広告費削減とブランディングという効果を発揮できないばかりか、かろうじて流入してくれた顧客に対して「役に立つ情報がない」とマイナスイメージを付けてしまうことさえあります。

商品の認知度向上・採用向けのブランディング・オンラインでの購入増加・企業の世界観を広める・新規顧客の獲得・既存顧客のファン化など、オウンドメディアでできることは多岐わたります。

目的に沿った質の高いコンテンツを掲載することで、オウンドメディアを100%活用することができます。

ビッグデータはwebマーケティングでどのように使われてるのか?

ビッグデータはwebマーケティングでどのように使われてるのか?

よく記事の見出しなどでビッグデータというキーワードを目にすることが多くなりましたよね。IT関連では2010年頃までは「クラウド」が注目されてきましたが、2011年頃からは「ビッグデータ」が新たに注目されてきました。特にマーケティング分野での活用が期待され一部の企業ではAI(人工知能)とともに導入が進んでいます。一方、「ビッグデータ」というあいまいな表現のせいか、いまいち何なのか分からない人も多いのではないでしょうか?「うちには関係ないし」では手遅れです。ビッグデータを低コストで利用できるようになってきています。そこで今回は、ビッグデータの概要と注目される時代的背景、そして活用事例をお伝えします。

ビッグデータが注目される時代的背景

そもそもビッグデータとは?

ビッグデータとはスマートフォンやパソコンからインターネットを通して取得した位置情報・行動履歴・閲覧履歴などの膨大なデータのことをいいます。スマートフォンやパソコンに限ったことではなく、テレビの視聴履歴、自動販売機の視線分析、回転すしの鮮度管理など身近なところで利用されています。消費者から膨大なデータを取得し、消費者行動の理解、商品・サービスの品質向上、人員の最適な配置など、大きな意味でのマーケティングに活用されています。

またビッグデータの特徴を3つのVで説明されることがあります。3つのVとは量(Volume)、豊富さ(Variety)、速度(Volocity)です。それぞれ以下の説明をご覧ください。

Volume(量)  :基準となっているデータ量はありませんが、ビッグデータは基本的な膨大な量のデータを指します。

Velocity(速度) :データの入出力の速度も重要な条件です。迅速な入出力で分析できる環境がなければビッグデータとは言えません。

Variety(豊富さ):データとは常に豊富なものであり、ビッグデータにおいても例外ではありません。

(引用:売上向上だけじゃない!!5つのビッグデータ活用事例、2016年はどうなる?|LeadPlus)

ビッグデータに明確な基準はありません。あくまでビッグデータとはこれらの特徴をもっているものという認識でいてください。

注目される時代的背景

前述しましたが、一番大きな理由はインターネットの普及です。そしてインターネット普及の火付け役になったのは、スマートフォン・タブレットです。スマートフォンやタブレットの普及により消費者にとってインターネットはより身近になりました。こちらが日本の情報通信機器の保有状況の推移です。

日本の情報通信機器の保有状況の推移(世帯)

(出典:数字で見たスマホの爆発的普及(5年間の量的拡大)|総務省)

2010年頃から急速にスマートフォン、タブレットが普及していることがわかります。ビッグデータというキーワードが取り上げられ始めたのは2011年頃なので時期的にも関連が見て取れます。当初は取得したデータの取り扱いがネックでしたが、2017年5月30日より改正個人情報保護法が施行されネックはある程度解消されました。また、2016年12月には「官民データ活用推進基本法」も施行されデータ活用による民間の活性化、行政の効率化を政府も推し進めています。

ビッグデータ活用が普及すれば、生産性向上により企業の人手不足解消・労働環境の改善が見込めます。また開発の進んでいるAI(人工知能)と非常に相性がいいです。データ収集・解析まではビッグデータ領域でおこない、最適解を導くのがAI領域でおこなうイメージです。もちろんどちらも機械がやることなので、企画などクリエイティブな作業は人間の方が得意です。ただ、ビッグデータやAI技術が進むとより多くの数値データにもとづいた論理的なマーケティングがおこなわれる様になります。

Webマーケティングにおけるビッグデータ活用事例

前述の通りビッグデータを活用することで、これまでより効果的なマーケティングが実施できます。ここからは、ビッグデータを活用した成功事例をお伝えします。

パーソナライズ化で求人応募者が1.8倍に向上

DODAトップページ

パーソルキャリア株式会社(旧:株式会社インテリジェンス)

(引用: 転職を成功に導く求人、転職情報が満載の転職サイト|DODA(デューダ)

転職サービス「DODA」を運営している人材紹介サービスの企業です。こちらでは、顧客(転職者)の希望する職種や転職するタイミングがそれぞれ異なるという理由から、顧客ひとりひとりに合ったマーケティングを展開しました。そのために、社内に点在する複数のデータベースと行動履歴データを統合・一元管理をおこない、Webサイト・広告・メールのパーソナライズとメール配信の自動化に取り組みました。具体的には、サイトへの来訪者が閲覧した企業と関連のある企業をレコメンドができます。また初めてサイトに訪れた人には、サイトの使い方やFAQページを表示するといったことも可能です。こうした施策の結果、求人の応募数が最大で1.8倍まで増加しました。

見込みの高い顧客を抽出、対象顧客の単価が2.5倍に向上

GEOトップページ

株式会社GEO

(引用:店舗検索、ゲーム、DVD・CD、宅配レンタル、買取、動画配信|GEO Online/ゲオオンライン

DVD、ゲームソフトのレンタル、販売、買取などを手がけるゲオの取り組みです。GEOの商材である映画やゲームは、顧客の趣味・嗜好が強く反映されます。タイトル数も非常に多くにあるため、顧客の好みに合致した商材をお客様に訴求することが課題でした。店舗への来店時間は、顧客によってある程度パターン化されます。そこで、会員カードを用いて顧客の来店時間を予測が可能になりました。加えてレコメンドする作品は、顧客の趣味・嗜好を分析した上で最適なタイトルをすすめる施策をおこないました。来店予測時間の3時間前にメルマガ配信するよう、手動だったメルマガ配信を自動化し、GEO専用アプリのプッシュ通知も併用し来店を促したところ、メルマガ開封率は1.5倍にまでアップしました。また、海外ドラマの無料レンタルキャンペーンを実施した際には、レンタル履歴から見込みの高い顧客に限定しクーポンを配布しました。結果、対象顧客の1カ月間のレンタル利用金額が2.5倍に向上しました。

ビッグデータの概要とWebマーケティングへの影響

  • ビッグデータはマーケティングと相性がいい
  • ビッグデータとAIの活用が加速化していく
  • 特徴は3つのVで表される((量(Volume)、豊富さ(Variety)、速度(Volocity))
  • 注目されるきっかけはスマートフォン・タブレットの台頭とそれに伴うインターネットの普及
  • ビッグデータ活用により顧客のパーソナライズ化やパターン化が可能になりマーケティングの失敗が減る
  • 今後、普及が進むにつれ低価格でできる可能性が出てくる

いかがでしたでしょうか。ビッグデータの内容や活用方法がイメージできましたか?コスト面からビッグデータの活用はまだまだ一部の大企業に留まっています。AI(人工知能)も発展途上なので、組み合わせたときの可能性は未知数です。しかし、このようなサービスは普及するにつれ価格が下がり、手が届くようになるかもしれません。そのときになって慌てないためにも、日頃からこのようなトレンドは意識しておきましょう。